グループ企業含む利用数
11,500 社※2024年10月末時点
※全サービス対象(2024年11月11日現在)
サービス内容
豊富なプロダクトラインナップによって、
ESG開示をはじめとする
サステナビリティ経営に必要なプロセスを
シームレスに支援します。
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Zeroboard
サプライチェーン全体のGHG排出量算定や、環境項目の一元管理が可能です。グループ企業やサプライヤーから正確なデータを収集し、制度対応や情報開示をサポートします。
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Zeroboard ESG
欧州CSRD、有価証券報告書・SSBJなどの国内外のサステナビリティ法定開示に耐えうるESGデータ収集・分析が可能。サプライチェーンにおいても、エンゲージメントを高めるメニューを各種用意しています。
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Zeroboard for batteries(自動車OEM・バッテリーメーカー、そのサプライヤー向け)
欧州電池規則に対応したCFP算定や各種項目管理が可能です。経済産業省の「Ouranos Ecosystem」へのデータ連携も対応しています。
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Zeroboard construction(建設事業者向け)
現場のGHG排出量を可視化。作業所の情報や機械の活動量を自動で取り込み、省力化と正確性を向上させます。
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Zeroboard CFP
ライフサイクル全体でカーボンフットプリント(CFP)を算定し、どの生産段階が最も環境に影響を与えているかを特定し、効果的な対策を講じることができます。
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Zeroboard for the PCAF Standard(金融機関向け)
投融資先のFinanced Emissionsを正確かつ効率的に算定し、データ品質を向上させることで、精緻な情報に基づいた投融資先とのエンゲージメントを活性化することができます。
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Dataseed SAQ(調達・ESG部門向け)
取引先のESG評価を支援し、バイヤーからサプライヤーへのSAQ(自己評価質問票)の収集・管理を効率化。サプライヤーの改善アクションもサポートします。
Zeroboardが選ばれる
3つの理由
多くの企業様にZeroboardが選ばれる3つのポイントをご紹介します。
安心のバックアップ体制
システムサポートと専門家によるコンサルティングを通じて、
お客様の課題解決に向けた最適なサポート体制をプラスアルファで整えています。
ソリューション
パートナー
1社だけの努力では実現不可能なサステナビリティに関する課題に対して、
100社以上のパートナーと連携し、最適なソリューションを中立的な立場からご提案します。
事例紹介
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株式会社岩手銀行
ゼロボードと共に岩手県内自治体の1/3と脱炭素協定を締結。地域資源の活用と循環を目指しながら、自治体と推進する脱炭素の取り組みとはー
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株式会社長谷工コーポレーション
Excelから「Zeroboard」に切り替えて20%超の時短を実現。長谷工コーポレーションがグループ25社のCO2排出量算定業務を効率化した秘訣とは
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株式会社ユーグレナ
「Sustainability First」を掲げるユーグレナがグループ全体のCO2排出量算定を実施。 複数拠点からの効率的なデータ集約、導入数ヶ月での見える化達成後は、データをTCFDレポートや第三者検証取得にも活用! サステナビリティの最先端を走る企業が次に見据えている取り組みとはー。
各種コンソーシアム
・イニシアティブ
カーボンニュートラル実現に向けた各種コンソーシアムに参画し、サステナビリティ経営のルールメイキングも主導しています。
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国連グローバル・コンパクト
ゼロボードは2023年7月に署名。国際社会における持続可能な発展に貢献すべく、4分野(人権、労働、環境、腐敗防止)10原則を支持し取り組みを行っています。グローバル・コンパクト・ネットワークジャパンにも加入。
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PACT(The Partnership for
Carbon Transparency)WBCSD(World Business Council for Sustainable Development:持続可能な開発のための世界経済人会議)が主催するパートナーシップ。ゼロボードは認証ソリューションプロバイダー。
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日本気候リーダーズ・パートナーシップ
速やかな脱炭素社会実現を目指す日本独自の企業グループ。
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GXリーグ基本構想
2050年カーボンニュートラル実現と社会変革を見据えてGXの挑戦を行い、持続的な成長実現を目指す企業群が官・学と協働する場。
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Green x Digital コンソーシアム
環境関連分野のデジタル化や新たなビジネスモデルの創出等に係る取り組みを通じて、2050年カーボンニュートラル実現に寄与することを目的とした組織。
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エコ・ファースト企業
環境省の「エコ・ファースト企業」に認定。環境保全活動に関する各種取り組みを「エコ・ファーストの約束」として環境大臣に提出しています。
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GRI Community
GRI(Global Reporting Initiative)が主催。サステナビリティ報告に関する専門性を向上するための知見の共有や、オンラインプログラムを提供するコミュニティ。
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気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative)
脱炭素社会実現に向け、気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、団体、NGO等の非政府組織によるネットワーク。
コミュニティ
ユーザーコミュニティ「All Aboard!」で
共にサステナビリティ経営に
取り組みませんか?
多種多様な企業が、企業の枠を超えて相談や情報を提供し合うことで、GHG排出量算定や削減目標の設定、開示など企業担当者の実課題の解決に踏み込み、脱炭素経営の推進に繋げることを目的としたクローズドのコミュニティです。