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受付中
6.18 (水) 14:00 6.18 (水) 15:00

【経団連後援】統合報告書の価値を読み解く~投資家 × 支援現場 × データ、それぞれのリアルな視点から~

統合報告書は、財務・非財務情報を元に長期的な企業の価値創造ストーリーを伝える開示手法として浸透が進む一方で、その"報告の質"や"実際の活用方法"に課題を感じる企業も多いのではないかと思います。また、ESG投資の本格化や、企業のサステナビリティ対応に対する投資家の目線が厳しさを増す中で、「ステークホルダーにとって価値ある報告書とは何か」が改めて問われるようになってきました。

投資家が求める優れた統合報告書とはどのようなものなのでしょうか?
そして、本当に評価される統合報告書は、投資家だけでなく、社内外でさまざまな“意味”を持ち始めています。

本ウェビナーでは「投資家評価」「支援現場」「データ活用」という3つの視点から、統合報告書に宿る価値を立体的に読み解き、統合報告書の質を”本質”から高めるヒントをお届けします。

【ウェビナーのポイント】 

  • 投資家が評価する統合報告書の共通点や非財務情報に対する着眼点
  • 企業価値を高める「創造ストーリー」の描き方
  • 支援現場から見た“価値ある統合報告”のリアル
  • 統合報告の信頼性を支えるデータ活用の考え方

【こんな方におすすめ】

  • 統合報告書作成に携わるIR・サステナビリティ・経営企画部門のご担当者
  • 投資家からの評価を向上させたい情報開示責任者
  • 意味のある統合報告書を作成したい実務ご担当者
  • ESG情報の整備・開示プロセスの在り方を見直したいデータ管理・ESG推進担当者

お知らせ・注意事項

  • 本ウェビナーの内容は、予告なしに変更されることがあります。
  • 「Zoom」を使用したオンラインセミナーです。
  • 企業名が不明な方、Gmailなどのフリーアドレスでご登録の方は参加をお断りさせていただきます。
  • 当社と競合・同業にあたる企業の方、個人としての参加はお断りをさせていただきます。
  • 配信用URLは当日朝までに、ご登録メールアドレスに送付いたします。

開催概要

イベント名
【経団連後援】統合報告書の価値を読み解く~投資家 × 支援現場 × データ、それぞれのリアルな視点から~
開催日時
6.18(水)14:00〜6.18(水)15:00
参加費
無料
申込締切
6.17(火)14:00
主催者
株式会社ゼロボード
開催場所
オンライン(ZOOM)

登壇者

  • 株式会社大和総研 執行役員 調査本部リサーチ担当
    山田 雪乃 氏

    大和総研入社後、シンガポールや大和証券にて、シニアストラテジストとして海外金融市場等の投資戦略を機関投資家に提供。2020年よりチーフESGストラテジストとしてチームを率い、機関投資家が評価するInstitutional Investors アナリストランキング「ESGリサーチ部門」で3年連続1位を達成。21~22年「日経統合報告書アワード」審査員。24年より金融庁「記述情報の開示の好事例に関する勉強会」メンバーとして、サステナビリティ情報の開示を推進。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、Sustainable Investing Certificate, CFA Institute,2023認定。

  • 株式会社エッジ・インターナショナル 常務執行役員 株式会社コンサイス・レポーティング 代表取締役社長
    黒原 哲也 氏

    京都大学法学部卒業後、2002年に東海旅客鉄道株式会社に入社。現場研修を経て、東海鉄道事業本部経理課に配属。2004年に財務部管理課に異動 し、有価証券報告書作成業務に携わり、IRの基礎を学ぶ。2006年、当社に入社。アニュアルレポート、統合報告書をはじめとしたIRツールの企画・編集・原 稿作成業務などに従事し、2021年に執行役員に就任、当社の営業統括を担う。2023年、株式会社コンサイス・レポーティングを設立。同社の代表取締役 社長を務める。

  • 株式会社ゼロボード 営業本部 事業戦略室 室長 兼 CEO室 特命部長
    福田 匡史

    ソフトバンク株式会社 法人領域新規事業開発部門にて国内外のスタートアップ〜大企業とAI・IoT技術を利用した提携プロジェクト・組織をリード。株式会社リクルート 国内事業部門にて事業データを活用した新規事業開発を推進。金融分野で大手金融機関との大型合弁事業の立ち上げ、大手顧客企業との提携交渉を推進。2022年7月、ESG情報管理ソリューションの株式会社Dataseedを創業。2024年7月、事業譲渡によりゼロボードに参画。北海道大学大学院 環境資源学修士号取得(カーボントレード・森林認証)。

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