グループ企業含む利用数
15,000 社※2025年10月時点
※全サービス対象(2025年10月時点)
サービス内容
豊富なプロダクトラインナップによって、ESG開示をはじめとするサステナビリティ経営に必要なプロセスをシームレスに支援します。
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        全企業・全業種向け
Zeroboardサプライチェーン全体のGHG排出量算定や、環境項目の一元管理が可能です。グループ企業やサプライヤーから正確なデータを収集し、制度対応や情報開示をサポートします。
法定開示対応第三者検証環境項目一元管理グループ企業管理 - 
        
        
        全企業・全業種向け
Zeroboard ESG欧州CSRD、有価証券報告書・SSBJなどの国内外のサステナビリティ法定開示に耐えうるESGデータ収集・分析が可能。サプライチェーンにおいても、エンゲージメントを高めるメニューを各種用意しています。
CSRD・SSBJの相互運用人的資本データの収集各種制度・保証基準対応BI分析 - 
        
        
        自動車OEM・バッテリーメーカー、サプライヤー向け
Zeroboard for batteries欧州電池規則に対応したCFP算定や各種項目管理が可能です。経済産業省の「Ouranos Ecosystem」へのデータ連携も対応しています。
ウラノス・エコシステム連携サプライチェーン連携人権・環境DDCFP細則に準拠(予定) - 
        
        
        建設事業者向け
Zeroboard construction現場のGHG排出量を可視化。作業所の情報や機械の活動量を自動で取り込み、省力化と正確性を向上させます。
作業所情報ベースIoTデバイス連携算定の自動化建設業界向け運用フロー - 
        
        
        環境負荷削減に取り組む企業向け
Zeroboard CFPライフサイクル全体でカーボンフットプリント(CFP)を算定し、どの生産段階が最も環境に影響を与えているかを特定し、効果的な対策を講じることができます。
ホットスポット分析経年分析改善点の可視化一次データ連携 - 
        
        
        金融機関向け
Zeroboard for the PCAF Standard投融資先のFinanced Emissionsを正確かつ効率的に算定し、データ品質を向上させることで、精緻な情報に基づいた投融資先とのエンゲージメントを活性化することができます。
PCAF Standardに準拠実績値での算定ホワイトラベル投融資先エンゲージメント - 
        
        
        調達・ESG部門向け
Dataseed SAQ取引先のESG評価を支援し、バイヤーからサプライヤーへのSAQ(自己評価質問票)の収集・管理を効率化。サプライヤーの改善アクションもサポートします。
質問項目の自由設計回答結果分析質問票のデジタル化支援プログラム 
サステナビリティ経営の推進プロセス
      
        Zeroboardが選ばれる
3つの理由
      
      
      多くの企業様にZeroboardが選ばれる3つのポイントをご紹介します。
安心のサポート体制
      システムサポートと専門家によるコンサルティングを通じて、
お客様の課題解決に向けた最適なサポート体制をプラスアルファで整えています。
    
  
      ソリューション
パートナー
    
    
      1社だけの努力では実現不可能なサステナビリティに関する課題に対して、
100社以上のパートナーと連携し、最適なソリューションを中立的な立場からご提案します。
    
事例紹介
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 株式会社岩手銀行
              ゼロボードと共に岩手県内自治体の1/3と脱炭素協定を締結。地域資源の活用と循環を目指しながら、自治体と推進する脱炭素の取り組みとはー
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 株式会社長谷工コーポレーション
              Excelから「Zeroboard」に切り替えて20%超の時短を実現。長谷工コーポレーションがグループ25社のCO2排出量算定業務を効率化した秘訣とは
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 株式会社ユーグレナ
              「Sustainability First」を掲げるユーグレナがグループ全体のCO2排出量算定を実施。 複数拠点からの効率的なデータ集約、導入数ヶ月での見える化達成後は、データをTCFDレポートや第三者検証取得にも活用! サステナビリティの最先端を走る企業が次に見据えている取り組みとはー。
 
        各種コンソーシアム
・イニシアティブ
      
      カーボンニュートラル実現に向けた各種コンソーシアムに参画し、サステナビリティ経営のルールメイキングも主導しています。
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          国連グローバル・コンパクト
ゼロボードは2023年7月に署名。国際社会における持続可能な発展に貢献すべく、4分野(人権、労働、環境、腐敗防止)10原則を支持し取り組みを行っています。グローバル・コンパクト・ネットワークジャパンにも加入。
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          PACT(The Partnership for
Carbon Transparency)WBCSD(World Business Council for Sustainable Development:持続可能な開発のための世界経済人会議)が主催するパートナーシップ。ゼロボードは認証ソリューションプロバイダー。
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          経団連(日本経済団体連合会)
日本の主要企業1,542社、業種別全国団体106団体、地方経済団体47団体で構成される総合経済団体(2024年4月1日現在)。 企業や地域の活力を引き出し、日本経済の発展と国民生活の向上に寄与することを使命としている。
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          日本気候リーダーズ・パートナーシップ
速やかな脱炭素社会実現を目指す日本独自の企業グループ。
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          GXリーグ基本構想
2050年カーボンニュートラル実現と社会変革を見据えてGXの挑戦を行い、持続的な成長実現を目指す企業群が官・学と協働する場。
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          Green x Digital コンソーシアム
環境関連分野のデジタル化や新たなビジネスモデルの創出等に係る取り組みを通じて、2050年カーボンニュートラル実現に寄与することを目的とした組織。
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          エコ・ファースト認定
環境大臣が認定した、先進的かつ独自的で波及効果のある環境事業活動を行う企業。
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          GRI Community
GRI(Global Reporting Initiative)が主催。サステナビリティ報告に関する専門性を向上するための知見の共有や、オンラインプログラムを提供するコミュニティ。
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          気候変動イニシアティブ(Japan Climate Initiative)
脱炭素社会実現に向け、気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、団体、NGO等の非政府組織によるネットワーク。
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          エコアクション21
環境省が策定した、日本独自の環境マネジメントシステム(EMS)。
PDCAサイクルを基礎として、あらゆる事業者が効果的、効率的、継続的に環境に取り組めるための方法を定めている。 
コミュニティ
          ユーザーコミュニティ「All Aboard!」で
 共にサステナビリティ経営に
 取り組みませんか?
        
        多種多様な企業が、企業の枠を超えて相談や情報を提供し合うことで、GHG排出量算定や削減目標の設定、開示など企業担当者の実課題の解決に踏み込み、脱炭素経営の推進に繋げることを目的としたクローズドのコミュニティです。