SBTは将来どう変わる？ ネットゼロガイダンス案を読み解き、炭素削減戦略へ活かす

SBT（Science Based Targets）は企業の気候目標の国際基準として広く活用されていますが、現在その前提が大きく見直されつつあります。SBTi が公表したネットゼロ基準の改定案（v2案）では、ネットゼロ目標の設定を標準とするとともに、目標として用いる指標も排出量以外を多く提示するなどの変更が提案されているため、今後の脱炭素戦略や中期経営計画に影響を与える可能性があります。非財務情報の開示や財務情報とのつながりを明確にすることが求められる状況において、企業にはこれまで以上に「合理性ある気候目標」を示すことが求められています。

一方で、v2案は専門性が高く、日本企業が直面する実務的な課題――Scope 3比率の高さ、再エネ調達の制約、海外拠点の巻き込み、一次データの不足など――を踏まえて理解することは容易ではありません。こうした環境変化を正しく捉え、削減策の整理や、どのようなデータ基盤・体制が必要になるのかを見直すことが、多くの企業にとって重要な検討テーマとなっています。

本ウェビナーでは、「SBTは将来どう変わるのか？」という問いを軸に、改定案の重要ポイントをわかりやすく整理するとともに、日本企業がこれからの脱炭素戦略を設計する際に押さえておきたい視点や判断のヒントを提供します。

SBT取得済・申請検討中の企業だけでなく、削減計画のベンチマークとしてSBTを参照する企業にとっても、今後の方針検討に役立つ内容をお届けします。

【ウェビナーのポイント】

• SBTネットゼロ基準の改定案（v2案）の要点をコンパクトに整理
• 日本企業に影響が大きい“詰まりやすいポイント”を明確化
• 2027年までのSBT申請・見直しに向けた判断材料を提示
• 脱炭素戦略づくりに不可欠なデータ基盤・削減レバーの考え方を提示

【このような方へ】

• すでにSBT承認済みで、2030目標の見直しや再申請を検討している企業
• これからSBT申請を検討しており、v2案の方向性を早期に把握したい企業
• GHG削減計画・脱炭素戦略のベンチマークとしてSBTを参照している企業
• サステナビリティ部門・経営企画部門の担当者／管理職／管掌役員

お知らせ・注意事項

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